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(この日はUNIQLOのパジャマだ！前日はダッフィーさんのパジャマww)

【前記事まで】

コロナで宿泊客が激減し、自宅待機にさせようとしたシェフＷ。

危機を察したＷは大将に懇願、恩情をかけて継続して雇うことにした。

しかしＷは、会社に内緒でヴィラでアルバイトしようとしたことが発覚。

大将は、Ｗに自宅待機を言い渡す。

それに対してＷは、高額な退職手当を要求する。

怒って拳を振り上げた大将だが冷静さを取り戻し、労働基準局に相談。

解雇が簡単でないことを確認し、対応を検討していた。

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まずは、客観的な状況分析が必要だ。

そこで大将は、数人の弁護士に相談し、労働問題に詳しい弁護士がアドバイスをくれた。

「インドネシアは労働者保護の立場が強い。

　仮に、労働者が労働基準局に訴えて裁判になると、規定金額の退職金の他に別途報奨金も支払わないといけない。

　また、労働基準局が会社の内容をいろいろと調べることになり、大きな問題になる。

　裁判だけは、絶対に避けたほうがいい。

　だから、解雇も給与の減額も避けたほうがいい。

　気持ちはわかるが、何もしないでそのまま働かせろ。

　やめさせたいなら、労働契約をし直して、時間をかけて自分から退職するように持っていけ」

 
なるほど。。

さらに、弁護士は事例を出してくれた。

「最近の話だが、ロンボクで何人かの労働者を自宅待機にした。

　すると、労働者が裁判を起こし、数千万円の支払い命令が出た」

「また、あるインドネシアの有名な銀行で職員が金を横領した。

　銀行はその職員を解雇した。

　この職員は刑事罰を受けたが、銀行はこの職員に退職金を支払わないといけなくなった」

業務上横領で解雇は認められても、退職金を支払わないといけないとは。。

おかしな国だ。

インドネシアは労働者を強く守るというのだ。

毎年、労働者保護の規定が強くなってるとのこと。

さて、どうしたものか。

大将は弁護士から、「何もするな」と言われたが釈然としない。

そこで、謝罪文を書かせ、３ヶ月間１０％の減給で事を収めた。

Ｗも納得していた。

謝罪文には、次の一文を加えた。

「今後このようなことを起こした場合、会社がいかなる処分をしても異議申し立てをしない」

署名をさせ、さらに「他言禁止」を約束させた。

大将もよほどムカついたのだろう。
 
なにはともあれ、一件落着。

と思ったのも束の間、その数時間後、別のスタッフが会社にやってきた。

やはりコロナで自宅待機にさせているスタッフだ。

「いつまで自宅待機にさせるんだ、これは解雇だろ？

　労働基準局に訴えるぞ！！」

ナニ、またか！？
 
どこで知恵をつけてきたんだ。。

大将の苦悩は続く。

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